印刷2019年4月更新
JIAAでは、2014年度「ネイティブアド研究会」の活動を開始。研究会の開催やガイドラインの策定を通じて、会員社とともにインターネット広告市場におけるネイティブアドの正しい理解促進と市場の健全な育成を目指した活動を行いました。
2015年度からは、「ネイティブ広告部会」に組織を改編し、国内外のネイティブ広告の良質な事例の蓄積・研究を目的とした事例研究会開催や事例集の作成、ブランディング領域での広告効果指標の標準的な考え方を整理・提示するための検討や調査、ネイティブ広告の広告枠と広告コンテンツの効果に関する調査を行いました。
これらの活動からアウトプットされた、ガイドライン、レポートや事例集等資料、セミナー実施報告を以下にまとめています。
ガイドライン／定義・用語解説
インターネット広告倫理綱領およびその趣旨に基づき、消費者の利益を守り、不当な広告を排除することによりインターネット広告の信頼性を保つために、広告掲載の可否判断の論拠を提示したガイドライン。
＊広告配信事業社（アドネットワーク、レコメンドウィジェット提供事業者）も対象として、
関係する事項を追加する改定を行った。
（2000年5月制定・2012年6月改定・2015年3月改定）
ネイティブ広告の広告表記、広告主体者の明示、および広告審査に関する推奨事項を定めたガイドライン。
（2015年3月制定）
調査レポート
ネイティブ広告（≒メディアが介在することの意義）を可視化するために、インターネットモニターを対象とした調査を企画・実施し、メディア＋広告枠＋広告コンテンツで形成されるネイティブ広告は、「ブランドリフト効果」「コンテンツへの興味喚起・誘導効果」「ブランドイメージ醸成効果」が得られることを実証した。
（2019年3月12日発表）
（同2019年3月12日発表）
ネイティブ広告の広告効果に関する調査レポート。ネイティブ広告（スポンサードコンテンツまで）に接触した人のブランドリフトが、接触していない人に比べてどのくらい高いか、また、ネイティブ広告がディスプレイ広告と比較してブランドリフトに関してより高い効果があることを実際の広告キャンペーンで実証した。
（2016年11月4日発表）
広告主や媒体社、広告会社が「ネイティブ広告」を扱うための基礎調査として、広告を受け取る側の一般ユーザーが、現時点で「ネイティブ広告」をどのように意識し、どのような印象を持ち、またそれらからどのような課題が見られるかを明らかにするために、ユーザーの受容性を調査し、その結果、ネイティブ広告において広告であることを明示した場合の方がより受け入れられること等が分かった。
（2015年3月発表）
＜解説書＞
「ネイティブ広告」とは何か、類型、効果への考え方、効果仮説、運用などを、より実務的に理解し、現場で利用できるような知識を提供するために、幅広い広告関係者に向けた読み物として作成した解説書（A4判・49ページ）。
（2016年11月4日発表）
上記セミナーのうち、2016年4月11日、10月19日開催の「ネイティブ広告研究セミナー」のみ、配付資料等を一般公開しました。
会員社とともにインターネット広告市場におけるネイティブアドの正しい理解促進と市場の健全な育成を目指し、「ネイティブアド研究会」を発足し、勉強会を実施した。
（2014年8月26日〜2015年3月18日、計5回実施）
（2015年3月18日リリース）
（2014年7月28日リリース）
